慰留や引き留めがあったならKNOW-HOW

退職交渉時にすんなりと話が進むことは少なく、慰留や引き留めに遭うことは決して少なくありません。特に現職で優秀な評価を得ている方や、重要なポストについている方であれば尚更です。
しかし引き留め後に現職へ残ったとしても、退職の申し出を行った場合は職場への居づらさが生じ、現職で抱えていた転職の理由が解消されることは稀です。また退職という選択肢を検討したことが判明すると、現職での昇進等も望みにくくなってしまいます。そのため退職交渉を行ったものの、引き留めに応じて現職に残留することによって事態が好転するケースは殆ど無く、大半の方が定着せずに転職活動を再開してしまいます。
ここでは引き留め時によくあるケースと対応例をご紹介します。

□後任が居ないため現業務を引き継げる者が居ない

現業務の体制や人員不足から退職を待ってほしい・退職させることは出来ない、といった旨の引き留めを受けることがあります。しかしこれらは会社上の規則や法的根拠があるわけでは無いため、これらの理由を以って個人の退職を止めることは基本的には出来ません。また業務体制や人員不足なども個人の責に依らないことが大半であり、過度に重荷に感じる必要はありません。
しかしこれまで勤めてきた会社であれば、なるべく円満退社を目指したいもの。
そうしていくためにはご自身で現業務の引継ぎの計画やスケジュールをある程度描き、プランを立てておくことが大切です。引き留めを防ぐためという理由はもちろん、現職への恩義・誠意を果たすという意味でも、現業務の引継ぎ等は相手任せにしないようにしましょう。

□待遇を改善するので考え直してほしい

給与面の改善や部署異動、業務体制の改善など、引き留めを行うために待遇面を改善する旨の提示をされることがあります。このようなカウンターオファーには心がグラつきそうになるのですが、退職という手段を用いないと待遇の改善に乗り出さなかったと考えると、これまでご自身のスキルや経験は不当な評価を受けていた可能性にもつながります。また退職という選択肢を取るほど悩まれての決断であったことを振り返り、転職でそもそも解消・解決したかったことは何かを再確認しましょう。

□これまで育てたのだから辞めないでほしい

感情面で慰留を受けることも往々にしてあり、特にお世話になってきた上司・上長からの説得には感情がグラつくこともあります。
しかしいくらお世話になった上司たちも、あなたの人生ごと保証してくれるわけではありません。心苦しさはありながらも、次のステップに進むために必要な選択であると割り切り、これまでお世話になったことに対して感謝の気持ちを伝えましょう。